スポンサーリンク

コロナ第5波が収まりは「行動自粛+ワクチン接種」が大きな要因 今自分に何ができるか

スポンサーリンク
スポンサーリンク
スポンサーリンク

9月末にようやく新型コロナの第5波は収まる

全国で80万人以上が感染した新型コロナウィルス感染症の第5波が収まりつつあります。人々の行動自粛に加え、ワクチン接種が進んだ効果が大きいとみられています。

自分も含め、多くの方がワクチンの2回目の接種が完了しています。それにプラスして行動自粛することが感染者急激の大きな要因であることが、朝日新聞9月28日朝刊の「ワクチン加わり感染急減 行動自粛し接種効果」の記事に書かれていましたので、内容をまとめてみました。

感染防止のためにはできるだけ人混みを避けることがポイントであることが分かりましたので、自分の行動にも取り入れていきたいと思います。

まず新型コロナ感染の第5波が急減していますが、どれほどなのかお伝えします。

厚生労働省の専門家組織による今後の感染拡大、収束に関するデータ分析

今後、感染拡大するか、収束するかを分析する「実効再生産数」

実効再生産とは

厚生労働省の専門家組織の会合で、国立感染症研究所のグループは、推定の感染日ごとに、感染者1人が何人に感染を広げているかを示す「実効再生産数を示しています。

実行再生産数が1を上回れば感染が拡大している、1を下回れば収束に向かっていることを意味しています。

関東4都県で今、実効再生産数は劇的に下降している

東京、神奈川、千葉、埼玉の4都県の実効再生産数は6月から上がり続け、ピークは7月の4連休です。その後、急下降し、8月15日前後に1を割り、9月以降は0.65前後という低い値が続いています。全国でも似たような経過です。

この劇的な変化は、多くの人が自粛に協力し続けている中で、ワクチンの効果が加わった影響が大きいと言えます。

東京都で外出自粛+ワクチン接種の効果の芽が出る

東京都のワクチン接種率の増加

東京都は8月2日時点でワクチンを1回接種した20代(医療従事者を除く)は12%でしたが、9月23日時点で55%になり、2回目の接種を終えた人も3%から39%に上がりました。

東京都の人出の減少率

東京都医学総合研究所の分析では、緊急事態宣言から11週間経っている今でも、深夜の都内の主要繁華街にとどまる人は、宣言直前の2割減を維持しています。

人出の減り幅は、過去の宣言と比べれば小さいですが、各年代の接種率から推計した未接種者の人出だけを見ると、8月半ばに昨年春の最初の宣言時に最も少なかった人出の水準になり、5週間以上続いています。

ワクチン接種率の増加+人出の減少でクラスターも減る

過去の流行では、若い世代でまず感染が広がり、病院や高齢者施設に及んで入院患者や死者が増える傾向がありました。高齢者の接種率が9割に達し、こうした施設のクラスターは目に見えて減っています。

とはいえ感染症の第6波は必ずくると断言されています。それに備えてどうすればいいのでしょうか?

今年の冬に必ずくる第6波に備えるために

繰り返しになりますが、感染症の専門家の間では第6波は必ず来ると断言しています。昨年の第3波の時と同じで、冬場は気温が下がり、室内の換気がおろそかになりがちだからです。

悲しいことに第3波の時に東京都を中心に医療崩壊の状態となりました。その結果を教訓に今はどうすればいいのか、下記のように分析されています。

医療に負荷をかけない「共生」のために今実現したいこと

京都大学の特定準教授はこうコメントしています。

この冬にワクチン接種率が60代以上で85%、40〜50代で70%、20〜30代で60%に達するので、コロナ前と比べて人との接触機会を半分程度に減らせば、150日間の死亡者が季節性インフルエンザの年間推定死亡者数1万人と同程度になると試算できます。

こうした状況を実現できれば、医療負荷が高まらない「共生」が見えてきます。

つまり、まずは人との接触機会を減らさなければなりません。

マスクなどの基本的対策はまだ当分続けなければならない

ただ、人との接触機会を半分程度にするだけで、医療負荷をかけない状況を実現できるわけではありません。マスクの着用を続け、3密を避けることに加えて、地域によっては飲食店の時短営業やイベント制限は続くでしょう。

東京医薬大学病院渡航者医療センターの特認教授はこうコメントしています。(一部調整)

緊急事態宣言を解除した後も、人出を抑えたり、飲食店の営業を短縮したり、ある程度の制限は取り続ける必要があります。

政府は10月に実証実験をした上で、11月からワクチン接種や検査後の陰性証明をする「ワクチン・検査パッケージ」を始める計画ですが、第6波の感染者の数を低く抑えるために一定の制限は必要になるでしょう。

若い世代を含めてワクチン接種をさらに進めるとともに、マスクなどの基本的な感染対策は、少なくとも半年から1年は続ける必要があります。

現時点での第5波の感染者数激減は、まだ楽観視できることを示すものではない

専門家組織メンバーの感染症学の東邦大学教授は感染者の激減についてこうコメントしています。

 

東京都内の重症病床使用率は44%です。緊急事態宣言解除の目安となる50%を下回りましたが、依然高い水準です。

宣言解除の反動で感染が一気に広がることが一番危ないです。

つまり緊急事態宣言を解除するとどうしても反動があります。しかも一気に広がることが懸念されています。また、ワクチンの効果には下記のような限界があります。

  • 2回目のワクチン接種が終わったとしても、感染や発症は生じることがある
  • 重症予防効果も100%ではない
  • 長期的には効果が下がる傾向が見られている

なので個人的には下記のように感染対策したいとあらためて思いました。

結論:今は緊急事態宣言の解除の指標はクリアしているが、基本的感染対策を続けて感染を抑え込むべき時

厚生労働省にコロナ対策を助言する専門家組織は9月27日の会合で、感染や医療の状況は全国的に改善しているとの見方を示しました。座長の国立感染症研究所長は会見でこうコメントしています。(一部調整)

宣言解除の指標はほとんどクリアしていますが、ワクチン接種がまだ完全に進んでおらず、基本的な感染対策を続けて抑え込むことが大事です。

これらのことを踏まえて第6波に備えて下記のことを実践したいと思います。

  • 人混みにできるだけ近づかない(電車通勤が残念)
  • マスク着用と手洗いの徹底
  • 部屋の空気の換気

なんか当たり前のこと書いているようですが、その当たり前のことをおろそかにしていくから問題が起こるのだと思います。事故や怪我が生じる時と同じです。往々にして気をつけていない時にそのようなことが起こるものです。

何はともあれ、必ずやってくる第6波に備えるために、この情報が少しでもお役に立てば嬉しいです。では。

コメント

タイトルとURLをコピーしました