南海トラフ地震をめぐって出た注意情報を知らない人はいないでしょう。
どれほど注意すればいいのか迷いませんか？
地震予知なんて科学的根拠がなく、外れても誰かが首になることがない迷惑な話…といった否定的なコメントもよく聞きます。
わたしは専門家ではありませんが、気にはなりますので、朝日新聞の情報をもとに根拠をまとめてみました。信ぴょう性は保証できませんが、最低限どのようなお話かは知っておいた方がいいと思いますので、よかったら参考になさってください。
巨大地震が数百回に1回起こるという根拠は？
一言で言えば、巨大地震が数百回に1回起こることになったのは1437分の6という数字。
この数字は、世界で過去に起きた地震の統計に基づき、マグニチュード7.9以上の地震が起きた時に、1週間以内にM8.9以上の巨大地震が起きたケースを数えると1904年から2014年までの1437事例のうち6事例あったことからきています。
興味深いことに、東日本大震災もこのうちの1つ。
2011年3月9日にM7.3の地震が発生し、2日後にも9.0の巨大大地震が起きました。後から見れば前震だったのに地震を予知できないこの時点では巨大地震への警戒が呼びかけられることはなかった…
今回の巨大地震注意の臨時情報は、こうした教訓が背景にあるとのこと。
気象庁は、予知はできなくても世界の統計から起きやすさを類推することができるとして防災対応を呼びかけました。
1437分の6は、平時の南海トラフと比べると、巨大地震の起きやすさが数倍高まった状態に当たる！と。
ところが、残り1431事例では1週間以内に巨大地震が起きていない…つまり起きないケースの方がはるかに多いのも事実。
南海トラフの震源域では、M7級の地震が15年に1回ほどの頻度で起きているわけですが、今後も臨時情報の発表が繰り返されるので、空振りが続く可能性の方が高い…
だからと言って、何も呼びかけないわけにはいかないので臨時情報を発表しているわけです。
これで、南海トラフ地震を呼びかけている背景がおおよそご理解いただけたでしょうか？
では1週間はどう決められたのでしょうか？ 根拠は？
1週間は注意とのフレーズは大きな地震が起こるたびに気象庁が繰り返してきたわけですが、これは地震が起きた直後ほど地震活動が活発で、続けて大きな地震が起こりやすいためです。
1週間ほど過ぎると、直後の2.3日と比べれば、地震活動は衰えてくると見込まれますが、全く起きなくなるわけではありません。
1週間以内の統計の1437分の6も期間を3年以内に広げると1437分の14になってしまう…とはいえ起こらない可能性が高い曖昧な情報のもとに、いつまでも特別な対応取り続けるわけにもいかないので、根拠になったのが内閣府による自治体へのアンケートです。
南海トラフ沿いの534市町村に避難のストレス、住民感情、自治体業務、経済活動等について大きな影響が出始めるまでの期間を尋ねると、3日程度や1週間程度との回答が多数でした。
これを社会的受忍の限度と捉え、最も警戒する期間は1週間が基本とされました。
それで、南海トラフでM8級の地震が起こると巨大地震警戒の臨時情報が出ることになります。
宮崎県でM7級の地震が起きたのは8月8日。
この記事執筆は8月14日。
もうそろそろ大丈夫かな〜 いつまでもビクビク不安を抱えていたくないし。
とはいえ、警戒や備えは必要です。
それについてはあらためて別記事で書こうと思います。
しかし、昨日、今日と最高気温は37° で地面は鉄板みたいです…
歩くだけで汗ぐっしょりで、地震予知よりこの暑さを何とかしてほしいところ。
両日、夕立で傘さしても歩けないほどの強い雨が降りました。(大阪府内)
雨はある程度予期できるのですが、急に強く降られると本当に困る…
自転車に乗っていた途中で雨にやられて、雨宿りしても吹き降りで服が結構濡れました。笑
雨が止むまで1時間くらい立ち往生…
なんか2日間変な天気。
最後は、昨日今日と大阪府内で暑さと強雨にやられたタイトルとは関係ない愚痴を書いちゃいました。
話を戻して、南海トラフ地震の「数百回に1回」「警戒期間は1週間」の根拠が何となくでもご理解いただけたら幸いです。
では。
スポンサーリンク
コメント